トルコリラ建BTC取引急増

昨日、世界的株価大暴落のきっかけとして注目している指標について、米国の住宅販売件数を挙げさせて頂きました。 これは、NY株式市場が世界一大きい市場でその影響が全世界に波及しやすいからです。 ただ、実体経済への影響としてはもう一つ意識する必要がある大国があります。 それは、中国です。 記憶に新しいのが2015年のチャイナショックですが、中国はGDPで世界２位の大国ながらその成長率の高さで世界の好景気の一翼を担っています。 が、ここが減速すると米国同様やはりその影響は世界に波及しやすく特に日本に関しては直接的な影響も特に大きいかと思います。 ゆえに、中国の景気減速はやはりウォッチする必要があります。 これも様々な指標でウォッチする事が可能ですが、最も有名な指標としてCopper(銅)価格があります。 銅は様々な建造物の材料として必須で、中国は世界一の銅消費大国ですが、この価格が下がるという事はオフィスビルや工場の建設など固定資産投資が少なくなって来ているという事なので、景気減速を測る一指標として使えるという訳です。 以下の図はCopper(銅)価格と日経平均の相関グラフです。 http://tty1.jp/l/m/bD6cR1acIO7Csm 青色のCopper(銅)価格の上下動から少し遅れて、それに連動するかたりでピンクの日経平均株価が上下動しているのが分かるかと思います。 現在このCopper(銅)価格が、直近の安値を割れもうすぐ節目の2.5を割れそうな勢いで下落しています。 http://tty1.jp/l/m/QyB9fkIpjEQ6bm 昨日言及させて頂いた米国住宅販売件数の失速と合間って、世界的な景気減速の予兆が少しずつ現れて来ているのかなと感じる今日この頃です。 そして、経済評論家でもないので、こういった市場分析だけをする事にあまり意味はなく、重要なのは儲ける事です。 未だかつてないほど、マネーが市場に溢れている中、このマネー次にどこに流れるかです。 ＊これが予測出来れば、大きなリターンを獲得する事も出来るからです。 当然、元本保証の国債や債権、預金などに退避される事は想定されますが、これらはそもそもキャピタルゲイン(値上がり益)を狙うものではなく、元本保証でのインカムゲイン(利息)を狙うものなので、大きなリターンは狙えません。 特に、日本においてはそもそもそんなにインカムゲイン(利息)が得られなかったり、発展途上国などで国や銀行に信頼を置けない人は、国債や債権、預金というよりも金などの現物資産などに投資をしたりする訳です。 ゆえに、これまでは株価と金などの現物資産には基本的に逆相関の関係にありました。 この歴史に従うならば、景気減速を予測するならば金などの現物資産を保有しておくなどは良い事になります。 が、個人的に注目しているのはビットコインです。 金と同じく世界中で価値が共通の資産でありながら、金より圧倒的に利便性があるからです。 ビットコインは言ってもまだ日本や韓国、中国、アメリカなどがその保有者の中心です。 金と同じように世界共通資産になり得るビットコインですが、世界の中で投資をしているのはまだまだ少数です。 株価大暴落をきっかけにマネーの退避先の一つに新たなにこのビットコインが加わるのではと考えています。 世界共通通貨というのは今までなかったので、世界中からビットコインにマネーが流れるとその価格は前回最高値の240万円を超えるシナリオだって考えられる訳です。 というのも、 前回の世界的株価大暴落は2008年のリーマンショックですが、この時はビットコインはなかったので、良くも悪くも過去から相関関係を推し量る事は出来ないのですが、ビットコインが生み出された非中央集権という理念はこういうのをきっかけに動き出すという事も十分考えられるなと思う次第です。 というのも、先日トルコリラが１日20%の大暴落を見せたという話をしましたが、下落自体は７月ぐらいから始まっており、その辺りからトルコリラでBTCを売買する出来高が急増しています。 http://tty1.jp/l/m/6ue2daaVEvWdEC 本来は、昨年末から今年の年初にかけてビットコイン価格が最高値を付けた辺りがバイイングクライマックスといって出来高が多くなるものですが、トルコリラ建での取引についてはその辺りはほとんど出来高がなく最近急激に増えてきた感じです。 こういう現象が世界的株価大暴落の不景気時には世界中で起こるのではという予測です。